燃油サーチャージの仕組みと料金
燃油サーチャージは、もともとは、原油価格の高騰に伴い、航空券の代金でまかなっていた飛行機の燃料代を別に徴収することで、航空会社の負担を減らす目的で始まりました。ただし、これは国際的に決められた料金ではなく、基本的には各航空会社の判断によって徴収されています。多くの航空会社は2ヶ月に1度のペースで見直しをしているのが現状です。
例えば、JALのホームページ上では、下記のように説明しています。
航空燃油（シンガポールケロシン）の各日(※1)のスポット価格の2カ月平均に、同じ2カ月の為替レート平均で円換算した価格によって適用額を確定し、2カ月間固定いたします(※2)。額改定を行う場合には、関係国政府に認可申請いたします。なお、2カ月間の平均燃油価格が１バレル当たり6,000円を下回った場合は、「燃油特別付加運賃」を適用いたしません。
※1 市場においてシンガポールケロシンの売買があった日
※2 関係国政府認可状況により、適用額・改定時期・適用期間が異なる場合もあります。
（JALホームページより）
2016年4月、航空会社各社は「燃油サーチャージ」を撤廃しました。その理由は原油価格の低下と円高で、1バレルあたり6,000円を下回っていたからなのです。実は2016年1月から産油国の減産で価格は少しずつ上昇していたのですが、円高だったため日本円に換算したときには6,000円を上回ることはありませんでした。しかしここ数カ月で円安が進み、更に、2016月12月から2017年1月のシンガポールケロシン市況価格の2カ月平均は1バレルあたり64.43米ドル、為替レートは1米ドル＝115.37円だったので、円貨換算額は7,434円と6,000円を上回ったため、改定を決めたというわけです。
燃油サーチャージの値上がりはいつから？
実は2月1日から燃油サーチャージは復活しています。しかし2016月12月から2017年1月の平均が6,000円を少し上回るどころかはるかに上回ったので、4月1日からさらに値上がりすることが発表されたのです。燃油サーチャージは一般的に、「航空券代金を支払い、航空券を発券した日」で決まります。なので、少しでも安く旅をしたい場合は、早めに予約をして、3月31日までに発券することをおススメめします。
実際にどれぐらいの燃油サーチャージがかかるの？
ANA、JALとも現在は日本＝北米(ハワイ除く)・欧州・中東・オセアニアで片道3,500円、往復7,000円ですが、2017年4月1日から5月31日発券分までは片道7,000円、往復14,000円となんと2倍！その他は、日本＝ハワイ・インド・インドネシアが4,000円、日本＝タイ・シンガポール・マレーシアが3,000円、日本＝ベトナム・フィリピン・グアムが2,000円、日本＝中国・香港・台湾が1,500円、日本＝韓国が300円（すべて片道）と発表しています。
実は日本の航空会社だけでなく、海外のほとんどの航空会社も1月31日もしくは2月1日から燃油サーチャージが復活しており、4月1日からはさらに値上がりする航空会社も増えそうです。
国内線にはなぜ燃油サーチャージがないの？
国内線の場合、基本的に距離が短いので、運賃内で回収することができるというのが定説です。それに加え、国際線の運賃は政府に認可を申請しなければなりませんが、国内線の運賃は事後の届け出制になっているからなのだそうです。
原油の価格と円相場で変わってくる燃油サーチャージ。世界情勢や為替の影響で原油価格が高騰したり暴落したりするということなんですね。今後また燃油サーチャージの廃止が行われる可能性もありますが、廃止はしたけれど、航空券の代金が上がった、という話もよく耳にします。じゃあ一体いつなら安いのだろうと思ったあなた。スカイスキャナーなら、その時の最安値をリアルタイムで提示してくれますよ。スカイスキャナーを賢く使って、これからも旅を楽しんでくださいね。
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